井澤です

今回は、建築設備士、設備設計一級建築士に関する差が付く問題をすべて比較・整理します。

［テーマ問題］ （建築士法）

■問題１（オリジナル）

■問題２（法規R05-21）

■問題３（オリジナル）

■問題４（法規H27-30）

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［比較暗記法］ 　建築士法「建築設備士、設備設計一級建築士」

①延べ面積が2,000㎡を超える建築物の建築設備に係る設計又は工事監理を行う場合、原則として、建築設備士の意見を聴くのは
努力義務（＝努めなければならない）

（士法18条４項）

②建築設備士の意見を聴いたときに設計図書、工事監理報告書にその旨を明らかにするのは
義務（＝しなければならない）

（士法20条５項）

①階数が３以上で床面積の合計が5,000㎡を超える建築物の「設備設計」についての設備設計一級建築士の関与は義務。

（士法20条の３第１項、２項）

②「設備設計」について設備設計一級建築士の関与が義務付けられた建築物であっても、「工事監理」についてはその関与が義務づけられていない。

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・上記の比較暗記法で建築設備士、設備設計一級建築士の問題はバッチリです！

建築士が建築設備士の意見を聴くのは努力義務なのですが、聴いたときにその旨を明記するのは義務なのです。

・「設備設計一級建築士の関与」とは、士法20条の３第１項に定める「設備設計一級建築士による設備設計」及び同条２項に定める「設備設計一級建築士による法適合確認」をいいます。「構造設計一級建築士の関与」と同様です。

・設備設計一級建築士の関与が義務づけられているのは「設備設計」だけで「工事監理」は義務付けられていません。前回〔No.14〕で学習した構造設計一級建築士と同様に、設備設計一級建築士が関与して適切な設備設計図書ができていれば、工事がそのとおりに実施されているかを確認する工事監理は、設備設計一級建築士ではないただの建築士でもできます。

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■問題１　正

■問題２　誤。建築設備士の意見を聴いたときに設計図書、工事監理報告書にその旨を明らかにするのは努力義務ではなく義務です。「その旨を明らかにしなければならない」が正しい記述です。

■問題３　正

■問題４　誤。設備設計一級建築士が関与して適切な設備設計図書ができていれば、工事がそのとおりに実施されているかを確認する工事監理は、設備設計一級建築士ではないただの建築士でもできます。

井澤です

今回も前回に引き続き「構造設計一級建築士の関与」を扱います。

前回説明したとおり、

・士法20条の２第１項は、構造設計一級建築士による構造設計、

・士法20条の２第２項は、構造設計一級建築士による法適合確認

を定めており、これを「構造設計一級建築士の関与」といいます。
この「構造設計一級建築士の関与」は条文の中に出てくる表現ではありませんので覚えておく必要があります。

そして次のテーマ問題の結果も覚えるべき内容です。

条文には直接明記されていないからです。

［テーマ問題］ （建築士法）

■問題１（法規H23-23）

■問題２（法規R04-21）

■問題３（法規H23-23）

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［比較暗記法］ 　建築士法「構造設計一級建築士の関与」

（建築士法20条の２第１項、２項）

①　大規模の修繕に係る構造設計であっても、建築物の規模や修繕の内容によっては、構造設計一級建築士の関与が義務づけられることがある。

②　構造設計一級建築士の関与が義務付けられた建築物であっても、工事監理については、構造設計一級建築士の関与が義務づけられていない。

③　二級建築士が設計できる用途、構造、規模の建築物については、構造設計一級建築士の関与が義務づけられていない。

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・「大規模の修繕に係る構造設計」も「構造設計」に該当します。士法20条の２第１項及び２項には「大規模の修繕」とは直接明記されていませんので覚えるべき内容です。

・士法20条の２第１項（それを引用する２項も同様）の「第３条第１項に規定する建築物（一級建築士でなければできない設計又は工事監理）のうち、建築基準法第20条第１項第一号又は第二号に該当するもの」の大規模の修繕に係る構造設計であれば、構造設計一級建築士の関与が義務付けられます。

・構造設計一級建築士が関与して適切な構造設計図書ができていれば、工事がそのとおりに実施されているかを確認する工事監理は、構造設計一級建築士ではないただの建築士でもできます。

・士法20条の２第１項及び２項には「構造設計」とだけ書かれ、「工事監理」とは書かれていないため「工事監理」では構造設計一級建築士の関与が義務付けられていないのです。直接明記されていませんので覚えるべき内容です。

・士法20条の２第１項（それを引用する２項も同様）において「第３条第１項に規定する建築物（一級建築士でなければできない設計又は工事監理）のうち」と限定されているため、二級建築士が設計できる用途、構造、規模の建築物については、（任意で。自主的に）高度な構造設計を行う場合であっても、構造設計一級建築士の関与は義務づけられていません。これはこう覚えてください。

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■問題１　誤

■問題２　正

■問題３　正

井澤です

新年おめでとうございます。

今年は、皆さんの努力が一級建築士試験の合格という確かな実を結びますように！

・井澤式比較暗記法は、名前のとおり、混乱しやすい複数の論点の比較・整理・理解・暗記法です。

・そういう差が付く論点の問題を解けるようになった人は合格し、解けないまま放置した人は涙を飲むのです。

・出題者も過去の本試験の正答率を分析し、合格者と不合格者の差が付く問題を出題してきます。

・井澤式比較暗記法をフル活用して、少しでも早く、ラクに、納得しながら充実感を持って合格しましょう！

・新年最初のテーマ問題も、比較暗記が必須となる典型的な問題です。

［テーマ問題］ （建築士法）

■問題１（法規R07-21）

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［比較暗記法］ 　建築士法「構造設計一級建築士の関与と構造安全証明書」

（建築士法20条２項、20条の２第１項、２項）

■構造設計一級建築士の関与が義務付けられている建築物では、

　構造安全証明書の交付が不要。

■構造設計一級建築士の関与が義務付けられていない建築物では、

　構造安全証明書の交付が必要。

※「構造設計一級建築士の関与が義務付けられている建築物」とは、士法20条２項ただし書の「次条（士法20条の２）第１項又は第２項の規定の適用がある場合」つまり士法20条の２第１項の「第３条第１項に規定する建築物（一級建築士でなければ設計できない建築物）のうち、建築基準法第20条第１項第一号又は第二号に該当するもの」です。これは「時刻暦応答解析、限界耐力計算、保有水平耐力、許容応力度等計算が必要な建築物」です。

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・構造設計一級建築士の関与が義務付けられている建築物が「不要」で、義務付けられていない建築物が「必要」になる点がおそらく皆さんの直感とは逆でしょう。

・そのため、みんな間違えるわけです。

・そして、繰り返し狙われるのです。

・だからこそ、こういう問題を正しく答えられれば合格に大きく近づくことができるのです！

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■問題１　誤。士法20条２項により、建築士は、原則として、構造計算によって建築物の安全性を確かめた場合においては、遅滞なく、その旨の証明書（「構造安全証明書」と呼ばれます。）を設計の委託者に交付しなければなりません。

ただし、同項ただし書により、次条（士法20条の２）１項又は２項に規定する構造設計一級建築士の関与が義務付けられている場合は、構造設計図書に、構造設計一級建築士である旨が表示されるので、この限りではなく、構造安全証明書を交付する必要はありません。

・士法20条の２第１項は、構造設計一級建築士による構造設計、

・士法20条の２第２項は、構造設計一級建築士による法適合確認

を定めており、これを「構造設計一級建築士の関与」といいます。この「構造設計一級建築士の関与」は条文の中に出てくる表現ではありませんので覚えておく必要があります。