井澤です

■問題１
鉄骨構造において、圧縮材の許容圧縮応力度は、その材の有効細長比が大きくなるほど小さくなる。（一級構造：平成16年No.15）
■問題２
鉄骨鉄筋コンクリート構造の柱の設計において、コンクリートの許容圧縮応力度は、一般に、圧縮側鉄骨比に応じて低減させる。（一級構造：平成22年No.19）
■問題３
鉄骨造の「耐震計算ルート１」において、プレス成形角形鋼管（ＢＣＰ材）の柱材に対し、地震力による柱応力の割増しを行い、許容応力度計算を行った。（一級構造：平成23年No.18）
■問題４
高さ15ｍの鉄骨造の建築物を耐震計算ルート２で設計する場合、筋かいの水平力分担率を100％とすると、地震時の応力を1.5倍以上として設計する。（一級構造：平成18年No.16）


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■解答
　問題１～４まですべて正。
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低減？割増？という方も多いのではないでしょうか？

許容応力度計算（耐震計算ルート１）では、次のことを確認します。
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　応力度 ≦ 許容応力度
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そんなの分かっている、と言われそうですが、では、問題１から４までの記述は、左辺の「応力度」のことか、右辺の「許容応力度」のことか、分かっていますか？

―――――――――ポイント―――――――――
問題１と２は、右辺の「許容応力度」の低減、
問題３と４は、左辺の「応力度」の割増しです。
どちらも厳しく規制されているのです。
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①　右辺の「許容応力度」の低減
「許容応力度」が低減されれば、部材に生じる「応力度」を低く抑えなければなりません。

②　左辺の「応力度」の割増し
応力度は（応力／断面積）ですから、問題３、４の「応力」の割増しは、「応力度」の割増しと同じです。
部材に生じる「応力度」を割増しした場合でも「許容応力度」以下としなければならないならば、①と同様に、部材に生じる「応力度」を低く抑えなければなりません。

したがって、①も②も、どちらも厳しく規制されているのです。
①「許容応力度の低減」で厳しくするのか、②「応力度を割増し」で厳しくするのか、どっちなのかを覚える必要はありません。どちらも厳しく規制されていることが分かれば良いです。

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厳しく規制される理由は次のとおりです。

■問題１　Ｓ造で細長比が大きくなると（＝細長くなると）座屈するおそれがあるため、許容圧縮応力度を低減します。
■問題２　ＳＲＣ造で圧縮側鉄骨比が大きいと（＝圧縮側鉄骨断面積が大きいと）コンクリートの充填性が低下するため、許容圧縮応力度を低減します。
■問題３　冷間成形角形鋼管（ＢＣＰ・ＢＣＲ）は、角形に成形する際に一部をすでに塑性化させており、塑性変形能力が低下していますので、応力度を割増しします。
■問題４　Ｓ造で筋かいの水平力分担率が大きくなると、脆性破壊のおそれがあるため、応力度を割増しします。なお、割増し係数は次のとおりです。

ポイント：鉄骨造の地震時応力の割増し（耐震計算ルート２）

ポイント１：β≦５/７でも、βに応じて割増しがある。
ポイント２：β＞５/７では、一律1.5倍の割増し。